コロナで倍率はどう変わる　～受験校数減と地元志向～

東日本大震災直後も地元志向が強まった

各学校の志願者数は、その学校に入りたい人の増減と一人当たりの平均受験校数に左右されます。たとえば、各学校の受験者が半径50kmくらいから集まるのと、半径10kmくらいから集まるのでは、その範囲の受験生の数に大きな差が生まれます。
また、1人当たりの受験校数も4校なのか4.5校なのかで、1校当たりの受験者数には大きな差が生まれます。

2011年の東日本大震災直後の2013年度入試は、まさにそのような背景から多くの学校で倍率が下がりました。特に、遠方からの受験者を集めていた学校は、電車で2時間のような通学はさせたくないという保護者の想いもあって、受験者を減らしました。

たとえば、センター試験では志願者そのものも1％減、応募倍率も4.9倍から4.8倍にダウンしました。
当時はWeb出願がなかったので、同一試験日に複数校出願していたケースもあると思いますが、今は入試直前（前日）の出願ができるので、応募倍率と実質倍率の差は縮まる傾向があると思います。
当時の参考記事を張っておきます。

2013年 国公立大入試 志願者動向分析

eic.obunsha.co.jp

令和3年度入試も遠方受験は敬遠される！？

来年度の入試も新型コロナの影響で、通学時間に対する意識は高まると思います。

１．都市圏では混雑した電車に長時間の載るのは避けたい
２．各地方から遠方の大都市へ一人暮らしさせるような志望校が避けたい

上記の観点は本人だけでなく受験生の親も心配をするところで、地元にいい学校があるならそこでいいのではないか？という動きになる可能性が高いです。

最終的には各予備校の模試の動向などを見ていく必要があると思いますが、傾向としては地元志向が高まることは間違いないでしょう。

コロナによる経済的なダメージの影響

もう一つ注目しておきたいのは、コロナ不況による経済的なダメージです。
大学進学に経済力はどうしても必要な状況があり、国立でも年間60万程度、私立大学では90万程度の学費が必要になります。理系の場合は大学院進学の割合も高いため、4年～6年子の学費を払い続ける必要があります。

現在のコロナによる不況の影響でこの学費を払い続けられるか不安というケースもあると思います。奨学金制度や大学無償化の動きなどを見ながら、上手に学費の工面もしていく必要があります。

上記のような背景から、無駄な受験は極力させたくないという心理が働くと思います。
その結果、１人当たりの受験校数が減ってくるはずです。総出願数が減少しますから倍率は若干下がることになるでしょう。

志望校選びは学校と自分の相性を見て冷静に

上記のような動向が来年度の入試に現れてくると思いますが、受験生はこの流れで自分の志望校を大きく変える必要はありません。
上記の話は全体傾向、他人の話です。自分の入試の合格可能性を占ううえでは大事なことなのですが、自分が受ける学校は自分が行きたい学校であるべきです。

まずは、フラットにすべての学校の中から自分が通ってみたい学校を冷静に選択しましょう。その上で、他の受験生の動向から自分の志望する学校の受験者が増えるのか、減るのか、それによって難易度は上がるのか、下がるのかを予測します。
その予測を念頭に置いて、合格に向けて突っ走るだけです。